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2016.09.05

日本経済新聞などに掲載の広告の「ミニテストにチャレンジ」コーナーの正解の解説を掲載しました。

日本経済新聞などに掲載の広告の「ミニテストにチャレンジ」コーナーの正解の解説です。

2016年秋の全国一斉試験申し込みご案内の広告を、日本経済新聞、日経産業新聞などに掲載しています。
以下は、広告の中の「ミニテストにチャレンジ」コーナーの問題と、正解、解説です。

[第1問]

円高が進んだ場合の影響が、他の3つの業界と逆と考えられるのはどれか。

@ 自動車   A 製紙   B 都市ガス  C 航空

正解=@ (自動車)

円高が進むと海外から原料を購入する業種にまずメリットがあります。製紙は米国などからパルプ、都市ガス会社は液化天然ガス(LNG)を多く輸入しており、原料価格が下がります。航空会社も燃料代へのメリットのほか、海外旅行客が増える効果もあり、経営への影響はプラスです。これに対して自動車メーカーは日本からの輸出台数が多く、トヨタの場合、1円の円高が400億円の営業減益要因となります。円相場の動きが各業界にどう影響するかを理解することは日ごろ接する経済情報を吸収して自分の仕事への影響を考える第一歩です。例題は単純な設問ですが、日経TESTでよく出題されるパターンです。

[第2問]

米FRB(連邦準備理事会)が金融政策を決定する際、最も重視する統計はどれか。

@ 国内総生産   A 雇用者数  B 住宅着工  C 貿易収支

正解=A (雇用者数)

FRBは米国の中央銀行で、政策金利や通貨供給量の調整を通じて、景気が冷え込む恐れがあれば金融を緩和、景気が過熱すれば金融を引き締めます。日本銀行も同様ですが、米FRBが日銀と異なるのは、物価の安定に加え、「雇用の最大化」を金融政策の目標としていることです。米労働省が毎月第一金曜日(日本時間金曜日の夜)に発表する「雇用統計(非農業部門の雇用者数)」が翌日の日経新聞の朝刊1面で大きく報道されることが多いのは、米国の金融政策判断を左右する重要な経済指標だからです。米国の金融政策は世界経済に大きく影響します。こうしたニュースの流れを理解しておくことは、経済情報への感度を高めるうえで重要な実践的知識です。

[第3問]

製品のイノベーションの観点から、左右の関係が他の選択肢と異なるのはどれか。

@ 固定電話    − 携帯電話
A 写真フィルム − デジタル写真
B パソコン    − スマホ、タブレット端末
C 先発医薬品   − 後発医薬品(ジェネリック)

正解=C (先発医薬品 ― 後発医薬品)

日経TESTでは、ビジネスの発想にも役立つ、「考える力」を試す問題も出題されます。@〜Bまでの左右の関係は、その分野で新たに登場した製品が一挙に新しい需要を生み出し、既存製品に取って代わるものです。これに対して後発医薬品(ジェネリック)は医薬品メーカーが開発して特許が切れた新薬の成分を使って開発する、割安な薬のことです。政府が医療費削減のため普及を後押ししており、後発薬メーカーの売り上げが伸びていますが、他の選択肢の事例とは異なる関係です。

※    ※    ※

日経TESTを受験すると、以上のような問題100問で経済知力(ビジネス知力)を測り、自分の経済知力が全国のビジネス人材の中でどの位置にあるかも、知ることができます。本サイト内の説明も参考にしていただき、受験を検討いただけると幸いです。

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