日経TESTは、経済・ビジネスの基礎知識、マクロ経済、金融・証券、企業経営・産業動向、流通・消費、法務・社会、国際経済など、実際のビジネスや経営を取り巻く分野から、難易度を考慮して問題が出ます。
日本経済新聞社の編集局に所属するベテラン編集委員が中心となって作成しています。問題を作成するに際しては、新聞記事を材料にして、生きた経済やビジネス現場での出来事が反映されるようにしています。
現実の社会で起こっている具体的な事例を盛り込んで、教科書で得た知識と世の中の動きを結びつけて考えられるように工夫しています。
日経TESTは通常の検定試験や資格試験とは違い、合格・不合格という判定はしません。ただし、スコアに対応した大まかな能力レベルを定めています。全体の平均点や順位を参考にして、自分の実力が全受験者の中でどのような位置にあるか把握していただきたいと思います。
公開テストの受験者には得点を記した認定証を発行いたします。
このホームページにも、「得点の目安」を提出しております。700点以上であれば、ナレッジワーカーとしての能力を有していると考えられます。
新聞を丁寧に呼んでいただくことが大切だと思います。テレビの特集や経済雑誌の記事もニュースに対する理解を深めるのに役立ちます。もちろん経済や経営に関する書籍を読むことも参考になると思います。
日本経済新聞出版社から参考テキストとして『論点解説 日経TEST』が出版されています。参考テキストは、日経TESTが想定している出題分野における最近の動きをコンパクトにまとめています。10年度には問題集を発行する予定です。
日経TESTは「経済知力」という仮定的な特性を測定することを目的にしています。構成概念とも言いますが、これを測定するために統計的特性の知られている問題の集まり自体を物差しにする分析手法（項目反応理論）を用いています。問題が公になると、難易度が変化するなどして物差しの精度が劣化する恐れがあります。このため、出題する問題は非公開にしております。同様な理由で正解も公開していません。
公開テスト受験者のために、テスト終了後に受験者専用サイトを開設し、一定期間「学習の手引き」を掲載します。この手引きでは1問ごとに出題の狙いや問題を解く手がかりなどを解説しています。復習にお役立てください。
監修委員は日経TESTが公正に運営されているかどうかをチェックするとともに、出題内容についてもそれが適切であるかどうかを検討し、主催者に助言することを役割としています。
監修委員は大学の先生や経営実務の経験の深い方にお願いしています。
